Electromagnetic wave equipment

Hate Climb　America

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これはコピペです　　　

集団ストーカー関連の情報を見るならこのページは絶対見るべきです
この犯罪、人体実験、在日米軍犯罪はアメリカ政府の犯行です！

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参考

　2014年以前の内容は以下のサイトを参考にしています。詳細な説明がありますのでそちらもご確認ください。

提供情報 - テクノロジー犯罪・集団ストーカー　(2015/09/20)

　全体としてはWikipediaの情報を元に構成されている部分が多くなってきています。各詳細はそちらでご確認ください。近い将来、集団ストーカーという言葉をWikipediaに掲載することができるようになったら、全文をそちらに移管してもよいかもしれません。

　集団ストーカーという単語を何度掲載しても削除されるような、掲載妨害が行われているような現状は、思想統制そのものですから、社会がこれを克服することは、文明社会が歩む必然的な未来の姿です。共産圏ではない民主化されたはずの西側先進国で、しかも現在世界３位の大国、文明国家であるはずの日本でこのような事態が起きていることは信じがたい大問題です。(2016/01/04)

特許について

特許情報プラットフォームというサイトで特許情報を検索することができます。海外の特許にも対応しています。特許の最新情報などはこちらを参照してください。現時点では、キーワード検索となっていますので、「発明の名称」で検索するのがよいでしょう。歴史的には特許内容とともに、出願日と公開日(発行日)が注目すべき点となります。 2015.10.12

参考　：　特許 - テクノロジー犯罪・集団ストーカー　大量の関連特許が紹介

1920年　ゼネラルエレクトリック研究所のアルバート・Ｗ・ハルがマグネトロンを発明

　日本では戦後に普及し、今でも活躍している電子レンジにも使われている、マグネトロンが発明されました。マグネトロンはマイクロ波を発生させる装置です。発振用真空管の一種で、磁電管とも呼ばれます。

参考：特集:技術者コラム｜電子レンジ用マグネトロン｜東芝ホクト電子株式会社

　これが後に軍事レーダーや現在のテクノロジー犯罪に悪用されるようになっていきます。

　最近の研究では、電子レンジで温めた飲食物は、健康に被害を及ぼすとして、電子レンジ自体の使用を規制している国もあります。電子レンジ自体は危険なものとして、いずれ使われなくなっていく可能性があります。


以下、「マグネトロン、レーダー - Yahoo!知恵袋」より引用

１９２０年、ゼネラルエレクトリック研究所のアルバート　Ｗ　ハルが世界で最初にマグネトロンを発明しました。パルスマグネトロンは、レーダーのパルス発生器に応用され、レーダーの開発に貢献しました。

第二次世界大戦中に、レーダー網(code name: the Chain Home)がイギリス東海岸に構築され、ドイツ軍の空襲に備えました。

これに対して、日本では、第二次世界大戦中にレーダー網で空襲に早期警戒することはできませんでした。

レーダーの開発及びその応用は、軍事的色彩を帯びており、機密にされる傾向にあります。レーダーを応用した悪質な対人兵器があるのですが、国民に悪用されていることもあり、かなり秘密にされています（下記の知恵ノート参照）。

引用終了 2016.8.23


1942年頃　マンハッタン計画

　太平洋戦争時に原爆開発を成功させたアメリカの軍事計画です。Wikipedia

　アメリカの元核兵器研究者によると、MKウルトラ、洗脳研究、HAARP、ケムトレイルなどもこの計画の一部だったということです。　2016.4.18

参考　：　テクノロジー犯罪の関連技術

1945年頃　ペーパークリップ作戦（アメリカ統合諜報対象局）

　1945年、アメリカで設立された統合諜報対象局がペーパークリップ作戦を行いました。ペーパークリップ作戦とは、アメリカにドイツの優秀な科学者を連衡した一連の作戦のことです。これがMKウルトラ計画の前身のひとつとされています。

　Wikipediaによると「1990年まで、アメリカとイギリスは、ペーパークリップによって約100億ドルと評価される「知的賠償」（主にドイツの特許と産業プロセス）を伴う合計1,600人の人員を得た。」とのことです。(2015/12/28)

　バリー・トラウアー博士は現在に至るまでの、マイクロ波研究や一般市民を実験台とした公開秘密実験、マインドコントロールや麻薬実験などの被害は全てペーパークリップ作戦から始まったと証言しています。

参考　：　バリー・トラウアー博士のインタビュー動画　(2016/04/03)

1947年　ニュルンベルク綱領の提示

　第二次世界大戦後、ニュルンベルク裁判の結果として提示された、反倫理的、反社会的な人体実験を本人に無断で行うことなどを禁止しています。ニュルンベルク綱領の「綱領」は英語では「code（コード」となっておりニュルンベクルコードと同じ意味になります。

参考　：　ニュルンベルク綱領　(2016/04/07)

1947年　チャーター計画実施

　アメリカ政府が極秘裏に行った計画です。米海軍が尋問やスパイ補充を目的とした薬物使用を含む人体実験や動物実験が行われました。Wikipediaに日本語の説明がないので、分かりやすいと思われる翻訳（感想を含む）を引用しておきます。

「『チャーター計画は1947年から1953年まで、メリーランド州ベセスダの海軍医学研究所のチャールズ・サヴェージ博士の指揮の下で為されたプログラム』でした。 そのプログラムでは、『尋問とスパイ（agents）の補充に使う為にそのような薬物の識別とテスト』を行ったようです。簡単に言えば『自白薬』を作ろうとしていたように私は思えます。そしてその中には『動物と人間の両方を対象とした実験室実験』や『海外での実験』を含んでいたことをチャーチ委員会のレポートは述べています。」

羊の太郎君のブログ「チャーター計画に関する幾つかの情報」より引用　(2015/12/28)

参考　：　チャーター計画

1948年　人権の普遍的宣言(世界人権宣言)とニュルンベルクコード

　人権の保障や人体実験の禁止などを定めた関連条約が締結されました。集団ストーカー・テクノロジー犯罪で使用されるマイクロ波技術の利用はこの国際ルールにも違反しています。(2016/04/03)

1948年　反射波による通信と脳波計測

　テクノロジー犯罪に使われるマイクロ波遠隔テクノロジーは、レーダーやソナー開発の過程で副産物として生まれました。

以下、テクノロジー犯罪・集団ストーカー 全国被害者より転載

第７章　反射波による通信と脳波計測

1948年という遠い昔に米国空軍の研究所が、
レーダー、ソナーなどの反射波を利用する通信について、
報告しており、この報告は下記サイトに記載されています。

http://blogs.yahoo.co.jp/patentcom/10505169.html

レーダーの反射波を利用する通信を更に発展させると、
頭部の反射波を利用して、脳波の計測ができます。

米国特許３９５１１３４号の装置は脳波を計測するだけでなく、
更に脳波を改変することができます。

東芝は米国特許３９５１１３４号を改良して、
脳波を計測する装置について特許を申請しています。

「テレパシー装置の主要部分の東芝特許」などにあります。

この状況は、脳波が計測される人から見ると、下記のようになります。
「人間が電波、電気信号を飛ばせるか」 2016.8.20


1950年　ブルーバード計画　1950年実施、翌年アーティチョーク計画と改名

　アメリカのCIAが極秘で行った洗脳研究計画のことです。

「ＣＩＡの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、ＣＩＡ内部では．ＥＤＯＭ計画は麻薬と電極棒を使った人間の『精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画』とも呼ばれていた。
　また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う『前頭葉破壊＝ロボトミー用兵器』も開発されていた（ＣＩＡ内部文書、ファイルナンバー1952・2・7）。」

私たちはみている「ＣＩＡの人間ロボット化計画 」より引用　(2015/12/28)


1950年　MKウルトラ計画開始　…　1953年（？）〜21世紀、現在

　アメリカで、洗脳研究、神経のリモート監視や脳などの研究MKウルトラ計画（エムケーウルトラプロジェクト）が開始されました（おそらく1953年開始）。これが後の監視犯罪関連技術や1976年の脳波解析に関する特許出願などの土台となったとみられています。(2015/12/28)

　MKウルトラはアメリカ中央情報局「ＣＩＡ」の科学技術本部が極秘裏に実施していた『洗脳実験』のコードネームで、60年代末まで行われていたとされています。

　また、MKウルトラが、コインテルプロ、さらに集団ストーカーへと派生していったと考えられています。(2015/10/25)アメリカなんです

　アメリカの1000人を超える規模の集団ストーカー被害者団体は、電磁波被害の現実から、21世紀に入った今でも計画は継続されていると主張しています。(2015/12/28)

　アメリカの核兵器研究者は、イギリスとCIAの共同研究だったとも主張しています。　2016.4.18

　MKウルトラの洗脳、ブレインウォッシュという言葉が世界の歴史に現れたのは1953年です。当時のアメリカは朝鮮戦争でロシアと戦っている最中でしたから、朝鮮がCIA、MKウルトラの最初の実験場であり、朝鮮が最初の被害国だっただろうと予想されます。 2016.9.20

＜　参考　＞
MKウルトラ
1956年　コインテルプロ　FBI機密工作開始
2013年　ロザンヌ・バー、モスクワRTでハリウッドのMKウルトラ支配を暴露

1950年代以降　世界各国でマイクロ波のステルス兵器への利用が注目され始める

　バリー・トラウアー博士によると1950年代から現在にいたるまで、世界中で、マイクロ波がステルス兵器用に研究され続けているそうです。(2016/03/31)

1950年代　ジョン・マクローリンによるマイクロ波の安全基準策定の提唱

　ジョン・マクローリンがアメリカでレーダー波（マイクロ波、電磁波の一種）が、白血病・白内障・頭痛・脳腫瘍・黄疸・心臓の異常などを高確率で引き起こすという報告書を提出し、安全基準策定の必要性を訴えています。

　レーダー波の危険性は現在では軍事関係者などに世界的に知られている事実です。日本の末端の海上自衛隊員などにも、護衛艦などのレーダー使用時にはパラボラアンテナの前に立たないようにすることなどの、レーダーの危険性が教育されています。(2016/03/22)


1950年代から1970年代　モスクワシグナル事件

　モスクワにあるアメリカ大使館の勤務員や家族が極低レベルレーダー波（電磁波の一種）による被爆したせいで、ガン発生率が高まり、ガンが誘発された、とゴールドスミスが1997年に発表しています。アメリカ大使が相次いでガンや白血病（血液のガンにあたる病気）で亡くなったため、関係者への暗殺が行われたとみられています。アメリカ大使館側は当時からレーダー波の遮断効果が確認されていたアルミの遮蔽版を大使館の周囲に設置し防御しようとしました。後にソ連（現ロシア）はマイクロ波照射の事実を認めています。(2016/03/22)


1956年　コインテルプロ　FBI機密工作開始

　COINTELPRO（Counter Intelligence Program の略語）、コインテルプロは1956年から1971年にFBI（米国内の治安維持組織）によって行われた非合法な機密工作です。主に外国スパイの洗脳や思想弾圧を目的としていました。MKウルトラの知識や技術を引き継いでいます。

　信用低下や政治団体の崩壊を目的とした国家プロジェクトとして行われていました。FBIはその動機を治安維持、社会や政治体制などの維持であると主張しています。

　集団ストーカーも、その動機のひとつに、防犯を掲げる組織があります。手法においても、心理戦では、様々な信用失墜策、噂やメディアの利用、手紙、その他の直接的な嫌がらせが行われていました。さらに不法な投獄、暴力、果ては暗殺まで行い誹謗中傷を徹底して行っていたとされています。

　現在の日本の集団ストーカーは政府・公安・自衛隊・警察・自治体・カルト宗教・暴力団などによる利益の拡大や情報隠蔽、防犯利権の裏金作りなどが目的となっていて、殺人などと比べると、比較的危険性の少ない犯罪と思われています。

　しかし、大義名分としては治安維持を名目としていますので、コインテルプロのような監禁や体罰も辞さない凶悪な犯罪が行われることもあります。

　MKウルトラやコインテルプロの知識や技術は、アメリカのテクノロジー犯罪機器の輸出にともない、全世界へこの集団ストーカー技術が広がりました。これが世界各地に元々あった、官民の監視・嫌がらせ技術に組み込まれ、現在の集団ストーカー被害となっています。2015.10.16, 2016.8.25

　集団ストーカーの犯罪手法をひとことで説明する際、「あれはコインテルプロだ」などと説明されることがあります。2016.1.4

1957年　カナダ精神研究の薬物・電気実験

　1957年から1964年の間に、カナダでもスコットランド人心理学者ドナルド・キャメロンを中心にした、洗脳研究に通じる精神研究が行われていました。薬物や電気ショックを利用した研究で、被験者に精神障害や記憶障害、失禁などの生理機能への障害を引き起こしたことが知られています。(2015/12/28)


1957年4月　創価学会の公職選挙法違反事件、大阪事件発生、池田大作逮捕

　池田大作など創価学会員が選挙民へタバコや金銭などの賄賂を渡したことで逮捕された事件が起きました。池田がこのとき受けた恐怖感が、後の創価学会による警察の懐柔、創価学会と警察の癒着をさせた原動力となったとみられています。 2016.10.11


1961年　アランH.フレイによるマイクロ波聴覚効果の発表

　マイクロ波聴覚効果をアメリカ人で最初に発表したのがアランH.フレイです。マイクロ波聴覚効果がフレイ効果とも呼ばれるのはこのためです。この時点ですでに装置から100メートル離れた人体への音声送信に成功しています。また、副作用も確認されており、めまい・痺れ・頭痛などがともなっていたました。(2016/01/04)


1962年　音声信号を頭部に送信する原理　マイクロ波聴覚効果の論文発表

　マイクロ波聴覚効果は、コーネル大学アラン・フレイ教授が実験結果を学術論文に掲載した後、複数の研究グループが実験の再現に成功しています。(2015/09/29)

　マイクロ波聴覚効果は第二次世界大戦中の軍事レーダーで観察されていましたが、軍事機密としてフレイ教授が発表するまで20年前後の間、隠されていました。2016.8.21

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

「変調された電磁波エネルギーに対するヒト聴覚系の応答」
Allan Frey, J. Applied Physiology, 17:689-692, 1962
http://www.thatte.net/frey.pdf
2016.8.18


1964年　MKサーチ　…　MKウルトラ計画の後継

　MKウルトラは冷戦下の１９６４年には「ＭＫサーチ」と名を変え、自白剤を用いたソ連スパイ容疑者への尋問実験や、超音波を利用した記憶消去実験など、実に５４種類ものサブ計画が存在したそうです。実験では放射性物質まで使用していたことが明らかになっています。また、被験者は後遺症として終生治らない精神障害を抱えたり、昏睡状態や記憶喪失を引き起こしたケースまであったということです。(2015/12/28)


1965年　パンドラ計画開始

　米政府によるマイクロ波の生体影響研究が開始されました。(2015/12/28)


1967年　ベトナム戦争でHAARP技術による降雨実験に成功

　この年、米軍がHAARPと同じ技術を使いベトナム北部に雨を降らせる実験に成功したとみられています。　2016.4.18

参考　：　テクノロジー犯罪の関連技術


1969年　イエール大学、デルガド博士による睡眠欲・食欲などの動物実験

　同博士による「心の物理的なコントロール」という論文で、動物の睡眠欲・食欲が物理的に制御できることが説明されています。これによって電気的な刺激で動物の脳や身体をコントロールできることが証明されました。

詳細：NPOテク犯ネット海外資料「PHYSICAL CONTROL OF THE MIND　心の物理的コントロール」　(2016/03/26)


1970年代　NASAによるマイクロ波聴覚効果の発見

　米NASAはマイクロ波波聴覚効果、人体にマイクロ波を照射し、蝸牛（人体の音声を処理する部分）や耳の周辺を熱膨張させることで、頭蓋内に音声を生成させることができることを発見しました。これが米空軍の通信や、兵器などへ利用されたとみられています。兵器にかんしては2006年に機密が解除され世間に知られることとなりました。(2016/01/04)


1970年代　米ソ間の地震・気象兵器使用禁止国際条約の締結

　アメリカとソ連の間で、地震誘発や気象干渉兵器の使用を禁止する国際条約が結ばれました。この頃、すでに地震誘発や気象変更が電磁波兵器で可能だったと見られています。

　この時期にはすでに、先進各国の電磁波兵器の開発度合いがかなり危険な状態まで進歩していたということをあらわす状況証拠のひとつと言えます。

　また条約締結がこの二国間で行われた背景には、米ソが電磁波兵器の共同研究していたという事実も存在します。 2016.6.11


1970年代　米軍GPS使用開始

　このころアメリカは人工衛星打ち上げ、米軍はその衛星を使ったGPSを秘密裏に使用し始めました。2016.8.25


1973年　ウォルターリード陸軍研究所がワイヤレス音声伝送技術を開発

　シャープとグローブが行った研究で、数字の単一音節の単語を聞き分けられたと報告されています。(2016/01/04)


1974年　Ｅ．Ｍ．テイラー、Ｂ．Ｔ．アシュルマン「マイクロ波聴覚効果における中枢神経系の関与」を発表

　可聴性電波、マイクロ波聴覚効果の文献が発表されました。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

Ｅ．Ｍ．テイラー、Ｂ．Ｔ．アシュルマン、
「マイクロ波聴覚効果における中枢神経系の関与」、
脳研究、７４：２０１−２０８、１９７４


1974年　イリノイ大学、マイクロ波聴覚効果の再現実験を行う

以下、マイクロ波聴覚効果 - Yahoo!知恵袋より引用

マイクロ波聴覚効果は、１９７４年頃から、イリノイ大学シカゴ校、ジェームズ・リン教授などが再現実験を論文、書籍などで発表しており、マイクロ波聴覚効果が発現することを確認し、更に、マイクロ波聴覚効果が発現する電波の条件、生理機構などを解明している。

更に、J.A. Elder and C.K. Chou,
Bioelectromagnetics Supplement 6:S162-S173(2003),
"Auditory Response to Pulsed Radiofrequency Energy"
「電波エネルギーパルスに対する聴覚応答」
という下記の英語論文では、表１に、１１件の別箇の引用論文の実験結果がまとめられています。

http://grouper.ieee.org/groups/scc28/sc4/Auditory effects.pdf
2016.8.21


1974年 7月19日　Kenneth R. Foster and Edward D. Finch「マイクロ波の可聴；マイクロ波パルスによる熱弾性波聴覚刺激の証拠」を発表

　可聴性電波、マイクロ波聴覚効果の文献が発表されました。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

「マイクロ波の可聴；マイクロ波パルスによる熱弾性波聴覚刺激の証拠」

Science 19 July 1974:
Vol. 185 no. 4147 pp. 256-258

"Microwave Hearing: Evidence for Thermoacoustic Auditory Stimulation
by Pulsed Microwaves"

Kenneth R. Foster and Edward D. Finch


1975年　MKウルトラ計画の発覚

　計画が世間に知れ渡った経緯について「撲滅、集団ストーカー対策マニュアル（Ｖｅｒ．１．０３）」からの引用です。

「１９７３年、当時のＣＩＡ長官『リチャード・ヘルムズ』がプロジェクト関連書類の破棄を命じたが、辛うじて残されていた数枚の文書が１９７５年にアメリカ連邦議会で公表され、この実験の存在が世に知られるところとなった。このプロジェクトが生まれた切っ掛けは、統合諜報対象局（１９４５年設立）による『ペーパークリップ作戦』だった。

　この作戦は、かつてナチス・ドイツ政権に関与した科学者らをヘッドハンティングする目的で展開され、その対象者はロケット開発技術者から、拷問・洗脳技術研究者にまで及んだ。

　中には戦犯とされた者まで含まれたという。以降、ナチス・ドイツが戦争中に開発した様々な高度科学・化学技術は、その多くが秘密裏の内にアメリカ政府へと引き継がれた。」(2015/10/25)

　アメリカの電磁波被害の被害者団体は、MKウルトラ計画は政府から何らかの組織に移管され、現在も継続していると主張しています。(2015/12/24)


1975年　Chou C, Galambos R, Guy AW, Lovely RH「マイクロ波パルスにより発生する蝸牛のマイクロホン電位」を発表

　可聴性電波、マイクロ波聴覚効果の文献が発表されました。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

「マイクロ波パルスにより発生する蝸牛のマイクロホン電位」
”Cochlear microphonics generated by microwave pulses”

Chou C, Galambos R, Guy AW, Lovely RH

The Journal of Microwave Power [1975, 10(4):361-7]


1975年　ドン・ジャステセン「「マイクロ波と行動」」を発表

以下、テクノロジー犯罪・集団ストーカー 全国被害者より引用

米国カンザス大学医学部精神科ドン・ジャステセン教授は、
「マイクロ波と行動」という１９７５年の論文で、
米国陸軍ウォルター・リード研究所のジョセフ・シャープ博士が、
人間の頭部にマイクロ波を照射して、音声を伝達する通信機の開発に
成功したことを述べています。

Don Justesen
Microwaves and Behavior
American Psychologist,
March 1975, pp.391-401

引用終了　2016.8.20


以下、「電磁波犯罪、マインド・コントロールの真実 - Yahoo!知恵袋」より引用

著者：ドン・ジャステセン

題名：「マイクロ波と行動」

雑誌：アメリカ心理学者、１９７５年３月号、３９１−４０１ページ

Microwaves and Behavior by Don Justesen,
American Psychologist, March 1975, pp. 391-401.

著者のジャステセン医師は、
米国ミズーリ州カンザス市、
退役軍人管理病院、
実験神経心理学研究所に勤務しています。

ジャステセン医師は、上記の論文発表後、
カンザス大学医学部精神学科教授を兼任しています。

ジャステセン医師は、レーダーを動物に照射した動物実験について、
多数の論文を発表しています。

引用終了　2016.8.23

1976年 4月20日　脳波解析に関する特許出願

　思考盗聴・テクノロジー犯罪・電磁波関連犯罪などの元凶となったと思われる、脳波解析に関する特許が出願されました。内容は、電磁波を使い遠隔から思考解読と脳波の操作を行なう機器の特許です。2015.9.20, 2015.10.12

　この時期になると、電磁波による精神分析・干渉技術の存在は、専門の科学者などの間には、すでに隠せないほどに知れわたっていた状態にあったようです。 2015.12.28

　これが米空軍のフレイ効果（マイクロ波聴覚効果）を利用した特許だったようです。 2016.8.9


1980年代　アメリカ、ポートランド小児ガン事件

　バンクーバーの小学校の生徒が、１年間で４人も小児ガンになりました。学校から３キロメートル離れたところにあるマイクロ派回線アンテナに疑いがかかりましたが、計測による証拠は発見されませんでした。真実は定かではありませんが、電磁波は人の五感では感知できませんので、意図的に隠蔽された可能性もあります。(2016/03/22)


1980年代後半　集団ストーカー、強制尾行の被害が確認され始める

　この頃、思考盗聴・テクノロジー犯罪・電磁波関連犯罪の被害が発生し、報告が開始されました。現在の私の調査ではアメリカ・日本での報告が確認されています。

　長い人では今でも、被害は継続しているとこのこです。日本の警察・公安も一度かけた容疑は二度と取り消さないと言われていますから、世界的にも同様に、何らかの容疑がかかってしまった場合、監視被害も継続していくのかもしれません。(2015/09/20)


1981年 9月 5日以降　米軍ミサイル配備への女性の抗議活動集団がマイクロ波攻撃を受ける（イギリス）

　「グリーナムの女たち」として映画化されている、イギリスで起こった女性たちの反核運動の際に、米軍から女性たちへマイクロ波攻撃がされていたと、バリー・トラウアー博士が主張しています。マイクロ波などの電磁波関連技術は公には秘密にされていますが、実際には、女性たちは、基地に抗議したため、マイクロ波を浴びせられ、彼女らは腫瘍（がん）や人格変容、自殺衝動などの症状に見舞われたそうです。

　表向きは1991年に全てのミサイルを撤廃させた、女性の平和的な抗議活動の成功例のように扱われているようですが、女性たちがこうむった被害も実際は重篤なものであったようです。(2016/04/01)


1989年　NTT、脳波から思考を解読するコンピュータの特許を申請

　後に東芝が申請したものと同様の特許をNTT、NECも申請しています。2016.8.20


1989年8月22日　ストックリン特許の成立

　第二次世界大戦中、レーダーが照射するパルス型のマイクロ波が「クリッ」、「ポン」などという音として聞こえることが分かっていました。このマイクロ波聴覚効果に関する特許が成立しました。

　米国特許４８５８６１２号で、発明者・特許権者はフィリップ・Ｌ・ストックリンです。2016.8.22


1990年　ペルーシリアルキラー

　1990〜2006年にかけて起きた連続殺人事件に電磁波技術が悪用されていた可能性があります。

ペルーシリアルキラー
　ペルーで起きた25人連続殺人事件の神の声作戦疑惑　(2015/12/28)


1992年10月19日　生体電磁波受信による「識別方法および識別装置」の特許出願

　セキュリティのため建物の入館証にICカードなどが利用されていますが、この特許は非接触で人を識別する方式に関するものです。人体の電磁波を受信することから、監視犯罪の思考盗聴などでも、被害者の個体識別などに利用されているかもしれません。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1993年12月11日　心理誘導、睡眠導入などの「自己相似スペクトル構造の性質を利用した生体機能刺激法及び装置 」特許出願

　生体機能を刺激し心理誘導、能力開発、睡眠導入、老化防止、疲労回復、病気予防／治療、ストレス解消等を行う技術や装置に関する特許が出願されました。電磁波も利用するとしており、電磁波攻撃などに利用されている可能性もあります。(2015/10/12, 2016/03/15)

特許詳細はこちら


1995年　アメリカでCIAの日本支配工作関連文書が公開

　詳細が分かり次第、内容を更新する予定ですが、この頃、アメリカでCIAがそれまでに日本支配の工作活動を続けていたという公式の内部文書が公開されました。オウム事件はこの事実から日本人の関心をそらすためのスピン報道だったとみられています。 2016.10.11


1995年　警視庁の創価学会員警察官が4000人を突破

　創価学会はCIAが日本支配工作に利用している組織であることが判明しています。在日朝鮮人勢力を利用していますので、在日勢力自身も利益をえているはずです。 2016.10.11

　以下、「防犯パトロール問題　特定人物を尾行監視　in 北陸・甲信越 [無断転載禁止]c2ch.net 」からの引用です。

「民社党の元委員長で、非自民連立政権で厚生大臣などを務めるなどした 大内啓吾氏は、平成７年に開催された「創価学会による被害者の会」の集会の席上、 厚生大臣時代、警察関係者から 警視庁には４０００人もの学会員の警察官がいる と聞かされた旨、語った事実がある。」


1995年3月20日　オウム真理教、地下鉄サリン事件

　オウム真理教による地下鉄駅構内毒物使用多数殺人事件が発生しました。オウム真理教は他にも坂本堤弁護士一家殺害事件（1989年11月4日発生、1995年9月死体発見）、松本サリン事件（1994年6月27日）などの凶悪事件を起こしたとされています。

　オウム真理教の技術力ではサリン開発が困難なこと、オウム幹部に元創価学会員がいて創価学会が資金元だったとみられていること、サリン事件でCIAや創価学会員が目撃されていることなどから、一連のオウム事件は、同年のCIAの日本支配工作文書公開への日本人の関心をそらすためのスピン報道だったという説があります。

　笹川良一（1899年5月4日 - 1995年7月18日）というCIAエージェントとして日本の政治運動家、右翼活動家、社会奉仕活動家だった人物もこの年に亡くなっています。笹川は後の日本会議につながる組織への資金提供者とみられており、一連の事件との関連も疑われています。 2016.10.11


1995年11月21日　「生体情報送受信によるテレパシーシステムに対する防御装置」日本で特許公開

　監視犯罪に悪用されている、人体にレーダー派(電磁波)を送信し、その後に人体から輻射する微弱電波(電磁波)を受信することで会話・思考・身体情報などを盗聴する装置に対する妨害装置に関する特許が公開されました。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1996年　NEC、脳波から思考を解読するコンピュータの特許を申請

　後に東芝が申請したものと同様の特許をNTT、NECも申請しています。2016.8.20


1996年 6月12日　念による思考作動システムの特許出願

　人体が外部へ放出する固有の波形をもつ人体放出派（おそらく電磁波）を受信することで内容を識別することに関する特許が出願されました。個人を識別したら、念じることで機器を動作させるようなシステムに関する特許です。思考盗聴の逆で、装置へ人間の念じたイメージを伝えようとするような技術が含まれています。また、これと類似の技術は医療や家電の分野ですでに実用化されています。(2015/10/12)

特許詳細はこちら


1996年12月13日　米軍が電磁波特許「電波聴覚効果を使った方法及び装置」を出願

　米軍がマイクロ波聴覚効果を利用した特許を出願しました。新たに開発に成功したのではなく、1950年代に完成していた装置の機密が解除されたということです。

　米国空軍長官が特許権者となっていますので、米軍がこの特許を使った装置を購入していたことが予想されます。

　米軍は後に電磁波関連特許「電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置」を分割出願しています。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 0 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

出願日：１９９６年１２月１３日
特許日：２００２年１０月２２日
特許番号：６４７０２１４号
特許権者：米国空軍長官
発明の名称：電波聴覚効果を使った方法及び装置
2016.8.18


1997年　機密人体実験を規制する行政命令（アメリカ）

　クリントン大統領によって機密の人体実験を厳しく規制する行政命令が出されました。機密人体実験とはテクノロジー犯罪で行われているマイクロ波などの電磁波技術研究のために、一般市民を実験台として行われていた一連の実験のことです。アメリカでは研究者が、一般市民を実験台にしていたことを公表しています。(2016/03/26)


1998年 1月25日　電波悪用被害者の会設立（現NPOテク犯ネット）

NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークの前身、電波悪用被害者の会が設立しました。集団ストーカーという言葉や概念が定まらないこの時期での活動は、かなり先進的な活動でした。(2016/03/25)


1998年　フランス国家生命倫理委員会が思考盗聴可能な神経科学の進展へ注意を喚起

　人の思考を読める段階まで発達した神経科学、脳科学などへ注意を喚起することが発表されました。フランス政府も思考盗聴が技術的に可能であることをこの時期にはすでに認めていることになります。(2016/03/25)


1999年 6月　世界保健機構（WHO）の作成文書「レーダーと人の健康」にマイクロ波聴覚効果が明記

WHOの「レーダーと人の健康」という文献が発表されています。1962年に発表されたアラン・フレイ教授のマイクロ波聴覚効果もWHOに認知されていたということになります。2015.9.29, 2016.8.21

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 1 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

文書作成日：　１９９９年６月
文書作成者：　世界保健機構
文書の標題：　電磁界と公衆衛生：「レーダーと人の健康」
該当ページ：　４ページ
立証の趣旨：　２００メガヘルツから６．５ギガヘルツ（６５００メガヘルツ）までの周波数の電波は、パルスとして、人間の頭部に照射すると、
ザーザー、カチカチ、シューシュー、ポンポンなど様々な音として聞こえること。

http://www.who.int/peh-emf/publications/facts/radars_226.pdf
2016.8.18

1999年10月26日　桶川ストーカー殺人事件、集団ストーカー犯罪が世間の明るみに出る

　女子大生が元交際相手を中心とする集団によって駅前で殺害されるという事件がおこりました。集団による嫌がらせなどのストーカー行為が大きな事件として日本の表社会で扱われたのはこれが最初となったようです。

　この事件が翌2000年にストーカー規制法が制定されるきっかけとなりました。

　日本で集団ストーカーという言葉が使われ始めたのもこの頃ですから、この事件が集団ストーカーという概念が現れたきっかけとなったとみてよいでしょう。

　その後ストーカーという用語は、恋愛関係のもつれによる監視や付きまとい行為であると、マスコミによって思考誘導されていくことになります。これは創価学会などの集団ストーカー行為を隠蔽するための工作として今でも続けらています。 2016/12/13

参考：桶川ストーカー殺人事件 - Wikipedia


2000年前後　掲示板サイト「２ちゃんねる」に「集団ストーカー」という言葉が出現

　集団ストーカーという言葉は海外のギャングストーキング、オーガナイズドストーキング、コバットハラスメント、エレクトリックハラスメントの訳語ではなく、この時期にインターネットの大規模掲示板サイト「２ちゃんねる」から自然発生的に生まれたと考えられています。

　1999年の桶川ストーカー殺人事件の犯人が集団的なストーキング行為を行っていたことが、集団ストーカーという言葉が生まれるきっかけとなったようです。

　海外の集団ストーカーの訳語となったのは2005年前後からとみられています。 2016/03/25, 2016/12/13


2000年5月24日　ストーカー規制法制定、ストーカー犯罪という概念が恋愛関連の犯罪に限定される

　前年の桶川ストーカー殺人事件を受け、ストーカー行為等の規制等に関する法律、通称ストーカー規制法が制定されました。

　殺人事件の犯人は元交際相手を含む集団だったにもかかわらず、ストーカー規制法では恋愛関連のトラブルである点を強調しているため、集団的なストーキング行為そのものを隠蔽する工作が当時から行われていたことになります。

　事件を知った日本社会では集団によるストーキング行為を行う集団として、集団ストーカーという言葉が生まれました。時系列的にみると、ストーカー規制法よりも先に集団ストーカーという言葉が自然発生していた可能性が高いため、この集団ストーカーという言葉が広まるのを防ぐために、ストーカー規制法が制定されたという可能性もあります。

　法文としては、「つきまとい等」という言葉の定義として、規制の対象が、「恋愛感情その他の好意の感情が満たされなかったに対する怨恨の感情を充足する目的」を持った者で、かつ、「該特定の者と社会生活において密接な関係を有する者」となっています。

　そのため、法的には、近隣住民や会社、学校、その他市民サークルなど社会的なつながりがない場合、そもそもストーカー規制法の対象となりませんでの、タレントなどの有名人がファンなど一般人にストーキングされた場合は、警察組織もこれはあたらない判断しているようです。

　2016年にもアイドル活動をする女性がストーカー被害の末、ファンに刃物で刺されるという事件がありましたが、相談を受けていた警察は殺人をほのめかすような被害を認知していたにもかかわらず、被害者へは緊急呼び出しダイヤルなどを教えるだけで、本格的な捜査などは行っていません。

　恋愛感情がない場合や社会生活で密接な係わり合いがない相手への規制は、各都道府県の条例がストーカー規制条例や迷惑行為禁止条例にこれらを含めることで法的にはサポートしています。しかし実質的には相手が誰だか分からないようなストーカー犯に対しては、まったく実効性がく、犯人は野放し状態にあります。 2016/12/13

参考：ストーカー行為等の規制等に関する法律 - Wikipedia


2001年　マイクロ波兵器がロシア国内で使用禁止となる

　ロシアのプーチン大統領が下院で、マイクロ波・超音波・超低周波・光（すべて電磁波に属する）を武器に相当すると認める法案に署名しました。アメリカ・フランスに続き、ロシアも政府レベルで電磁波技術の存在と危険性をすでにこの時期には公認していたことになります。(2016/03/22)


2002年 4月24日　米軍が電磁波特許「電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置」を出願

　米軍がマイクロ波聴覚効果を利用した特許を出願しました。新たに開発に成功したのではなく、1950年代に完成していた装置の機密が解除されたということです。

　これは以前に出願された電磁波関連特許「電波聴覚効果を使った方法及び装置」の分割出願となっています。

以下、脳に直接、音声を送信する通信装置の米国空軍特許　part 0 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

出願日：２００２年４月２４日
特許日：２００３年７月１日
特許番号：６５８７７２９号
特許権者：米国空軍長官
発明の名称：電波聴覚効果を使ったスピーチの送信装置
2016.8.18


2002年10月22日　米空軍が幻聴発生兵器特許を取得

　以下、幻聴の秘密　その１ - Yahoo!知恵袋より引用

米国空軍は、
　２００２年１０月２２日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許６４７０２１４号を取得し、
　２００３年７月１日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許６５８７７２９号を取得している。

http://www.google.co.jp/patents/US6470214
http://www.google.co.jp/patents/US6587729
2016.8.21


2003年前後　マイクロ波実験、テトラ研究計画（イギリス）

　イギリスで2018年終了予定となっている、警察無線システムの実験計画です。イギリス各地にテトラマスト（アンテナのようなもの）が設置され、運用されています。

　バリー・トラウアー博士によると、マイクロ波を利用した脳やガンへの影響を調査するプロジェクトでもあるということです。博士はすでに５人の女性警察官から相談を受けており、その５人は全員ガンを発症していたそうです。他にも様々な問題が発生しています。　(2016/04/03)

詳細
・Tetra Watch（英語）　(2016/04/03)
・バリー・トラウアー博士のインタビュー　(2016/04/03)


2003年7月1日　米空軍が幻聴発生兵器特許を取得

　以下、幻聴の秘密　その１ - Yahoo!知恵袋より引用

米国空軍は、
　２００２年１０月２２日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許６４７０２１４号を取得し、
　２００３年７月１日に幻聴発生兵器の基本特許として、米国特許６５８７７２９号を取得している。

http://www.google.co.jp/patents/US6470214
http://www.google.co.jp/patents/US6587729
2016.8.21


2005年 1月　アメリカで集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害団体FFCHSが設立

　現在もアメリカで盛んに活動しているFFCHSが設立されました。2月には電話会議を実現しています。また、現在では、アメリカには約4,000名の被害者がいて、人為的被害よりも電磁波などによるテクノロジー被害の割合のほうが高いという調査結果を公表しています。 電話会議も連日行われており、被害者はポッドキャストに耳を傾けて、週末に配信されるニュースレターに目を通しているそうです。(2016/03/27)


2005年 2月28日　AGSASサイト開設、ガスライティング等の犯罪概念が海外から日本へ紹介される

　現在、集スト・テク犯・強制尾行被害者が使っているガスライティングなどの概念がAGSASサイトの管理人、戸�ｱ貴裕さんによって日本へ紹介されました。この日を境に、日本社会は集団ストーカーを実際に存在する犯罪行為として認識し始めることになります。戸崎さんが紹介する前は、集団ストーカーは２ちゃんねるで語られるよく分からない都市伝説のような扱われ方をされていたようです。

　AGSASサイトでは戸崎さんご自身の経験から、この集団ストーカー黎明期に、すでに警察と精神医療利権の癒着の可能性を強く指摘しています。海外の犯罪概念の紹介も含めて、たいへん先見の明のある、真実に迫る分析が行われています。創価学会の犯人説が有力な集団ストーカー問題ですが、創価学会は宗教法人として、公益事業、学校のほかに病院も運営していますので、現在の見方と一致する見解まで、この時期にすでに達していたことになります。

　この日は、集団ストーカー問題が解決された将来、日本の集団ストーカーの歴史の転換点として、歴史の１ページを飾ることになるでしょう。(2016/03/25)


2005年10月 6日　キヤノン株式会社が思考解読機器関連の日本国特許「生体情報モニタ装置」が公開

　思考解読を直接的に行うものではありませんが、キヤノンが着衣のまま生体情報を計測できる装置の特許が公開されました。生体に電磁波を放出し、生体の表面で散乱した電磁波を計測するなど、技術が思考盗聴と類似しています。(2015/10/12)


・次が掲示板２ｃｈからの引用です。

【発行国】 日本国特許庁（ＪＰ）
【公報種別】 公開特許公報（Ａ）
【公開番号】 特許公開２００５−２７０５７０
【公開日】 平成１７年１０月６日（２００５．１０．６）
【発明の名称】 生体情報モニタ装置
【出願人】
【識別番号】 ０００００１００７
【氏名又は名称】 キヤノン株式会社
【住所又は居所】 東京都大田区下丸子３丁目３０番２号
【要約】
【課題】　着衣のまま任意の位置で測定できる精度の高い生体情報モニタ装置が求められていた。
【解決手段】　そこで、本発明は生体の表面変位の情報を非接触で取得することで該生体の情報をモニタする装置であって、高周波の電磁波を発生して空間に放射する手段と、生体の表面で散乱した該電磁波を検出する手段と、該電磁波の伝播状況から該生体表面の位置変位の時間変動を演算する手段とを備え、該時間変動から脈、呼吸などの振動している特性量を生体情報として演算する手段を備えていることを特徴とする生体情報モニタ装置を提供するものである。


2006年　NSAによる日本政府、企業への監視が開始(WikiLeaks)

　情報元は2015年に発表されたWikiLeaksからのものですが、アメリカのNSAが日本を監視していたと国内外のメディアで報道されています。アメリカは以前にも、ドイツを監視していたという話があり、それが発覚した当時、ドイツのメルケル首相は烈火のごとく激怒したそうですが、日本の安倍総理は、外交筋からアメリカに確認中であるとか、民間のサイトの情報に政府が答える必要はないとして、あまり相手にしませんでした。

　俗説では、戦後の日本はアメリカの監視を拒むほどまでは、主権を回復できていない、といった見方もあります。今でも、日本国内での米軍基地建設のひとつも断れないのが現状ですから、そのような俗説が真実味をおびてしまうのは仕方のないことでしょう。

　この年、第一次安倍内閣が発足し、NHK幹部人事の刷新なども行われていますので、日本の監視犯罪におけるキーとなる年になるかもしれません。(2015/10/23)

　安倍総理が日本版のCIAを作ろうとしていたという説もあります。また創価学会もSCIA称して似たようなことをしようとしているそうです。(2016/01/04)

2006年 1月27日　東芝、テレパシー装置の特許を申請

　NTTとNECも過去に同様の特許を申請しています。東芝は出願を放棄していますので、兵器販売の顧客となる防衛省、場合によってはNTTかNEC、もしくは元となる特許を持っていた米軍などとトラブルがあったのかもしれません。

　以下、テレパシー装置の主要部分の東芝特許 ( 工学 ) - 自衛隊の犯罪を斬るより引用

テレパシー装置の主要部分について、
東芝が特許を申請していることが判明しました。

特許出願番号：　特願２００６−１８６３４
公開番号：　特開２００７−１９５７７９
発明の名称：　脳内神経活動検出装置、それを用いた脳機能診断装置及び
思考映像表示装置

特許出願日：　２００６年１月２７日

出願公開日：　２００７年（平成１９年）８月９日

出願審査請求日：　２００７年２月２７日

出願放棄日：　２０１０年２月１７日

引用終了。

　詳細は引用元で説明されています。2016.8.20


2006年 5月16日　米軍が電磁波・指向性エネルギー兵器をイラクで使用していたことが判明

　TUPによると、米軍が議会の承認なしに指向性エネルギー（電磁波・マイクロ波）を使った新兵器を使用していたことが判明しました。人の目には見えないエネルギーを照射する兵器で、電磁波銃や電磁波大砲などとして配備されていたようです。

詳細：速報619号　アメリカ、新兵器をイラクで使用　060721 | Translators United for Peace


2006年 7月13日　忌野清志郎、喉頭癌による入院を発表

　日本のロックミュージシャン忌野清志郎さんが喉頭癌による入院を発表しました。忌野さんは2009年5月2日に亡くなるまで音楽活動を続けていましたが、｢あこがれの北朝鮮｣という曲のなかには、朝鮮批判ともとれる内容が含まれており、在日利権ネットによる電磁波攻撃の可能性も懸念されます。(2016/03/22)

関連：ノドへの電磁波被害


2006年12月 6日　マイクロ波聴覚効果を利用した非致死兵器の機密解除

　「アメリカ合衆国において、マイクロ波聴覚効果を利用した非致死兵器の存在は、（遅くとも）1998年からFreedom ofInformation Actに基づいて2006年12月6日に"Bioeffects of Selected Non-Lethal Weaponry"として機密解除されるまで、NOFORNクラスの機密となっていた。」WikiPedia「マイクロ波聴覚効果」より引用

　このときの記録には、すでに、プライベートメッセージの送受が可能となり、この技術を知らない人に混乱をもたらす危険がり、精神崩壊を引き起こす可能性すらあると書かれていました。(2016/01/04)


2006年12月13日　「一部の非殺傷性兵器の生体効果」の公開によって音声送信技術の存在が世界的に証明される

　以下、全国被害者 - テクノロジー犯罪・集団ストーカーの「提供情報」ページからの引用です。この文書は当サイトでも、2006年以前の内容の根拠としています。

「文書作成者：米国メリーランド州、
　米国陸軍フォート・ジョージ・ミード　情報保全隊
　情報公開室長スーザン・Ｊ・バターフィールド
文書の名称：「一部の非殺傷性兵器の生体効果」

米国陸軍フォート・ジョージ・ミードは、米国陸軍情報部のスパイ養成所である。」
(2015/09/29)

　音声送信の技術、マイクロ波聴覚効果自体は1960年頃のアラン・フレイ博士の発表などで、すでに存在が知られてはずですが、加害技術としてその存在が証明されたのは、これが最初と考えられています。ちなみに、テク犯ネットの翻訳では同文書を「”特定”の非殺傷兵器による生体効果」と訳していますが同じ文書のことです。(2016/03/25)


2007年　ネット工作員、カルト団体員からアルバイトなど職業ライターへ移行中

　インターネット上で特定の目的を持って情報発信するネット工作員が、すでに職業化されていて、実質的なネット工作会社が複数存在することが明らかになっています。

　集団ストーカーや違法・不正行為に関しては、以前はカルト団体（創価学会、統一教会、悪徳在日勢力）などの組織員が主に行っていましたが、2007年前後から徐々にネット工作（請負）企業の職業ライターが行うように変化してきたとみられています。

　ネット工作会社は、政治・経済・司法、犯罪隠蔽などの目的で様々な情報操作、一般人への思考誘導を行おうとしています。

　経済、ビジネスに関しては、以前からステルスマーケティングとして、一般人を装った広告担当者・広告代行者が、特定の組織などの評価を上げ下げするような商品やサービスの情報・感想などをネットに書き込んでいたことも知られています。

　ネット上での思考誘導などの心理操作、情報隠蔽工作などは、以前はネットやコンピューターに詳しい専門家、ネットワーク技術者やSNSサービス会社の内部の人間、さらにはハッカーやクラッカーを通して行われることが多くなっていました。このことは工作での文章などにみられる用語に、それらのネットワークやコンピューター業界の用語が見受けれることから知らるようになりました。

　2016年、現在では、知識が少なく明らかに素人と思われる人物が様々な話題に対して、思考誘導が目的とみられる、表面的な、あるいは中途半端な情報をSNSや動画サイト・掲示板などに発信していることが分かっています。 2016.10.19


2007年5月10日　書籍「実録・アメリカ超能力部隊」発行

　以下、幻聴の秘密　その１ - Yahoo!知恵袋より引用

書名：実録・アメリカ超能力部隊
著者：ジョン・ロンソン
翻訳者：村上和久
発行所：株式会社文藝春秋
発行日：２００７年５月１０日

米国陸軍情報部の超能力部隊について取材した
ドキュメンタリーである。
2016.8.21


2007年11月 8日　NPOテク犯ネット設立完了

　この日が、日本政府が集団ストーカー・テクノロジー犯罪の存在を間接的に認知した日となります。同団体はデモなどの街頭活動以外にも、歴代総理大臣や各都道府県の警察への要望・陳述活動など積極的な活動を継続しています。

　将来的に、集スト・テク犯が解決されたときには、この日も集スト・テク犯の解決記念日などとして祝日などになり、集ストの転換点として日本の歴史の１ページを飾ることでしょう。(2016/03/25)


2008年　電磁波音声装置MEDUSAの発売が発表

　マイクロ波聴覚効果を利用したMEDUSA (Mob Excess Deterrent Using Silent Audio,メデューサ) という名称のデバイスの発売予定が発表されました。2016.1.4

　MEDUSAは米シエラ・ネバダ社が開発したもので、ペンタゴン（アメリカ合衆国国防総省）が使用しています。

　写真によると形状は、１メートルの支柱に2.5メートル程度の棒状のアンテナに、40センチメートル前後のらせん状のワイヤーが巻きついた形となっています。　2016.8.21

＜　参考　＞
マイクロ波で「頭の中の声」を送る命令電波兵器 MEDUSA - Engadget Japanese
マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』：「サブリミナルメッセージも」｜WIRED.jp


2008年8月25日　米軍テレパシー通信機器開発をネット雑誌Wiredが紹介

　インターネット雑誌Wiredの2008年8月25日号のNoah Shachtmanのよる記事、「『合成テレパシー』の開発：思考をコンピューター経由で伝達」で米軍のテレパシー通信機器の開発が紹介されました。Wiredは軍事技術などの技術に強いインターネット雑誌です。2016.8.22


以下、「電磁波犯罪、マインド・コントロールの真実 - Yahoo!知恵袋」より引用

　雑誌： Wired ２００８年８月２５日号
著者： Noah Shachtman
記事： 「合成テレパシー」の開発：思考をコンピューター経由で伝達
ネット：　http://wired.jp/2008/08/25/「合成テレパシー」の開発：思考をコンピュータ/

引用終了　2016.8.23


2008年12月17日　集団ストーカー被害を受けていたとみられる飯島愛が自宅マンションで死亡

　タレントの飯島愛さんが、警察発表によると肺炎で亡くなりました。飯島さんは生前、ブログなどで考えが読まれている、と告白していました。この被害は、2015年のNPOテク犯ネットの調査でも、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害の被害者数の最上位となっている被害です。飯島さんは他にも、監視・盗聴・不法侵入（室内の物の移動や紛失被害など）、また幻聴が聞こえるなどの被害を告白しており、被害におびえながら暮らしていたそうです。同犯罪の被害者であったことは間違いないでしょう。(2016/03/29)


2009年 4月21日　元タレントの清水由貴子さんの服毒自殺事件

　日本で監視被害、集団ストーカー被害が報告され始めたのが、1980年代半ばですから、すでに20年以上たったこの時期になっても、かなり凶悪な犯行が行われていたという、ひとつの証拠ともいえます。家では監視や音声によるあからさまな嫌がらせ、外に出れば通行妨害などのしつこいつきまとい被害にあい、家に帰れば部屋にゴミが散らかされているような、かなりひどい状態だったようです。その人生は極限まで追い詰められた壮絶な戦いの中にあったことでしょう。

詳細：撲滅、集団ストーカー対策マニュアル（Ｖｅｒ．１．０３）からの引用　(2015/10/26)


2009年　世界中が創価学会をカルト指定　…　先進諸国６カ国がすでに国家規模でカルト団体に指定

　この時点で、創価学会が大変危険な宗教団体であることは世界中で知られており、すでにフランス、ドイツ、アメリカ、ベルギー、オーストリア、チリの６カ国で国家規模でカルト指定されています。「カルト」は海外では「セクト」と言ったり、直接的に「危険宗教団体」と表記したりします。(2016/03/15, 2016/03/25)


2010年　集団ストーカー.infoにって集ストの人為的犯罪手法が網羅

集団ストーカー.infoによって、100名以上の被害者証言を基にした被害と犯罪手法の大半が日本社会および世界に公開されました。被害の網羅とともに、同時に冷静な分析が行われており、これによって創価学会などによるとみられる犯罪被害の防止・改善に貢献しています。現在も、集スト被害者は、多くの被害をネット上などで告白していますが、多くの被害はすでにこのサイトで紹介・分析されています。(2016/03/25)

　テク犯ネットの調査でも2010年前後から、集団ストーカーの人的被害、プロ市民の大量動員被害が減り始めたとが確認されています。このサイトの情報が犯罪組織に対して犯罪の抑制効果があったことが予想されます。(2016/03/26)


2010年　アメリカで集団ストーカー犯が逮捕

集団ストーカー.infoによると、この年、アメリカで集団ストーカー犯罪者が警察に逮捕されたそうです。(2015/12/18)


2011年 2月28日　テクノロジー犯罪関連技術が生命倫理問題としてアメリカ大統領諮問委員会で扱われる

　2月28日、3月1日に計４回行われた、アメリカの大統領に助言する「生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会」にて、テクノロジー犯罪関連技術の生命倫理的問題が扱われました。同会議で、アメリカの被害者28名による公聴会も行われています。(2016/03/26)


2011年 3月 2日　日本のマスコミで初めて「集団ストーカー」という言葉が使われる

　2015年、現在も政府は「集団ストーカー」という用語の使用を規制しているとみられていますが、すでに新聞上では使われています。

　日本経済新聞に、マツダ広島宇品工場での12人連続殺傷事件で、犯人の男が「集団ストーカーを受けていた」と主張したという記事が掲載されています。次がその内容の引用です。

「これまで引寺被告の弁護団は、心神喪失で責任能力がないとして、無罪を主張する方針を表明。殺意を否定してきた。

一方、引寺被告は広島拘置所で取材に「責任能力を争うかは検討中」と話した。犯行の動機について「マツダで複数の従業員に嫌がらせ（集団ストーカー行為）を受けたこと」を挙げ、殺意については「なかったとは言えない」と述べている。」
　(2015/10/23)


2011年 3月11日　東日本大震災発生

　東北地方太平洋沖で発生した大地震とその津波や余震による大規模地震災害で、同時に起きた福島原発事故での半径数十キロに及んだ放射能被害の影響もあり、救助活動なども困難を極めた、21世紀の日本で起こった最大の惨劇です。死者は15,700人、行方不明者は4,400人を超える被害がありました。

　この時期の電磁波技術は、すでに自然現象に干渉できるレベルにまで進歩しており、地震や竜巻の誘発、また雲を作り出すようなことが実現可能となっていました。地球温暖化の要因のひとつとして懸念する声もあります。

　東北太平洋沖の地震に電磁波技術が使われたのか、何者かの意思で地震が起こされたのかはわかりません。しかし、日本がアメリカに援助を求める際に、地震発生技術保持国へ援助を求めることへの懸念が物議をかもしたことは事実です。(2015/12/28)

　311東北大震災を引き起こした地震の発生時には、CTBT（包括的核実験禁止条約）に基づいて監視している千葉やロシア（２箇所）の計３箇所の施設計で核爆発の証拠が観測されています。震源付近で核爆発で発生する大気の圧縮で生じる微弱な長周期の音波が確認されています。そのため核兵器による核爆発が起こったことは間違いないとみられています。

　爆破の方法は、海底の海溝に核爆弾を投下する方法と、海底にドリルで穴を掘って投下する方法があります。311では約２ヶ月前に深海調査船「ちきゅう」が海底にドリルで穴を掘っていたという事実があり、また場所も震源と一致することから、この時に掘った穴が利用されたとみられています。

　福島原発はイスラエルのマグナBSP社からハッキングされ、内部は核兵器で爆破されたという説があります。当時、イスラエルのメタニヤフ首相は日本政府に対して、日本の原発をすべて爆破する、といった脅迫を行っていたというものです。

　福島原発はGE（アメリカ企業）が建設したもので、事故当時は東芝など日本企業に売却されていました。そのため売却されるまでの間に何らかの細工がされており、イスラエルが遠隔地からハッキングすることが容易だったのではないかとみられています。

　さらには福島原発ではプルサーマルによるプロトニウム生産が可能だったため、日本の核開発を妨害するという超富裕層の意図があったのではないかという説もあります。

　東芝は、原発事故後、株価が下落し、2015年も粉飾問題などを起こしており企業の評価は下がり続けています。これには東芝バッシングが続いているという見方もあります。

　（補足：震災を集団ストーカーの歴史として扱った理由は、元々は広義の電磁波被害であるという点からでした。しかし、311大震災では核爆発が直接の原因である可能性が極めて高いことが分かってきましたので、現在では、集団ストーカーの歴史ではなく社会不正の歴史として扱うべき事柄となっています。） 2016.6.11


2011年7月　書籍「電子洗脳 - あなたの脳も攻撃されている」発行

　以下、幻聴の秘密　その１ - Yahoo!知恵袋より引用

著者：ニック・ベキーチ博士
訳者：内田智穂子
書名：「電子洗脳」
副題：「あなたの脳も攻撃されている」
出版社：成甲書房
初版：２０１１年７月

米軍が研究開発したテレパシー装置についてまとめた労作である。
2016.8.21


2011年 8月31日　オリンパス内部告発事件、集団ストーカー被害者が東京裁判で勝訴

　大手精密機器メーカーのオリンパス社員が会社を相手に損害賠償を求めていた訴訟で勝訴しました。オリンパスは上告し、後、2016年に社内全体へ被害事実を公表することや制裁人事の取り消しなどを条件に被害者と和解しています。

　この年、オリンパスは10年以上続けていた不正な粉飾会計が発覚し、株価は大暴落し会長は辞任、会社も上場廃止寸前に追い込まれるなど、コンプライアンス意識の低さを世間に露呈しました。

参考　：　オリンパス事件　(2016/03/15)


2012年 1月14日　関西テレビ『世間の裏側のぞき見バラエティ　ウラマヨ！』で集団ストーカーが扱われる

　集団ストーカー被害者が、犯罪者として扱われるのではなく、被害者として扱われた、集スト改善に貢献するような内容だったようです。ちなみに、関西テレビはフジテレビ系列の準キー局です。また、ウラマヨは吉本興業所属のお笑いタレントコンビ「ブラックマヨネーズ」の出演番組です。

　吉本芸人というと、集団ストーカー分野では加害者の疑いがかかっている人物が多いですが、それを払拭する意味も込めて放送されたのではないでしょうか。(2015/12/16)


雨ニモ負ケズ　シュタージにも負ケズ　(2016/01/03)

集団ストーカーと戦っています　(2016/01/03)


2012年　NPOテク犯ネット、確認被害者が1000名を超える

　集スト・テク犯被害者は個人情報を公開したがらない傾向が強いですが、同団体が確認した被害者が1000名を超えました。実際の被害者数はこの数十倍の数万人単位で存在すると見込まれています。

　テク犯ネットの調査では、この時期、もっとも多かった被害は睡眠妨害となっています。数年後には「考えが読まれる」被害、思考盗聴が最も多い被害となります。(2016/03/25)

2012年　テレパシー科学の民生利用

　この時期、遠隔テクノロジー犯罪に悪用されていた技術が一般公開され、民生利用されていました。脳波で動く車椅子や、念（思考）で画面内のカーソルを動かすコンピューターゲームなどです。脳波コントローラーは秋葉原で実用化されています。 2016.8.21

参考：テレパシーの科学 - Yahoo!知恵袋

2012年 7月 9日　法務省、在日朝鮮人の通名使用の禁止などを含む新在留管理制度開始

　在日外国人に関する新制度が開始されました。この影響で、３年後には、2015年7月8日までに所定の手続きを完了させなかった、在日外国人が本国へ強制送還されることになります。この制度が集団ストーカー加害者とみられる創価学会などの在日勢力は徐々に衰退を始めさせた要因のひとつと考えられています。（2016/03/28）


2013年 9月26日　ワシントンD.C.海軍工廠で13人が死亡する発砲事件が発生

　アメリカの軍事関連施設で銃乱射による大量殺人事件が起こりました。警官を含む27人が銃撃され、容疑者を含む13人が死亡しています。アメリカ同時多発テロ事件以来、ワシントンD.C.起きた史上最大の大量殺人事件となりました。

詳細：ワシントン海軍工廠銃撃事件 WikiPedia

FFCHSの働きかけにより、死亡した容疑者のアーロン・アレクシスさんと低周波攻撃の関係をワシントンタイムズ紙が報道しており、その真偽を検証しています。

　人の痛みが目に見えないなどの理由から、加害者には被害者の痛みや苦しみが理解できなかったことが原因とみられますが、この時期、アメリカの集スト被害はすでに限界に近いところまで悪化していたこと予想されます。(2016/03/25)

2013年　ロザンヌ・バー、モスクワRTでハリウッドのMKウルトラ支配を暴露

　1993年にゴールデングローブ賞やエミー賞を受賞したアメリかの女優・コメディアンのロザンヌ・バーさんが、ハリウッド（米映画産業）は、MKウルトラという洗脳が支配していることを、ロシア・モスクワのニュース番組RT（ロシア・トゥデイ）で暴露しました。

（RTはBBCに次いで世界２位の視聴者数を誇る世界最大手マスメディアです。） 2016.8.25, 2016.10.19

　ロザンヌさん以外のアメリカ人からも、MKウルトラが監禁・拷問・性的虐待・絶食などの体罰を行う非常に悪質な洗脳工作であると暴露されています。また映画産業がMKウルトラによって支配されていて、それが現在も続いているとみられています。

　映画産業だけでなく音楽産業などでも著作物に使われる写真などに、フリーメーソン・イルミナティなどの悪魔教のシンボルとなるハンドサインやモナーク（蝶）、瞳を強調したポーズなどが見受けられるのは、このMKウルトラ支配による影響だとみられています。


＜　参考　＞

ロザンヌ・バー　MKウルトラ　暴露
　Google検索 2016.8.25

有名人の集団ストーカー＝組織的犯罪＝コインテルプロの被害者８。。。
　「ベガのブログ」より 2016.10.30


2014年以前　FFCHS会員、副市長にマイクロ波被害の支援を得る（アメリカ）

　アメリカ、カリフォルニアのFFCHS会員の女性は副市長にマイクロ波被害の支援約束を取り付けました。マイクロ波攻撃に対して、警察の支援を受けられるのは彼女だけとうことです。(2016/03/28)

参考　：　NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク第8回フォーラム　その15(2016/03/28)

2014年以前　FFCHS会員、集スト被害を裁判官に認めさせ交通違反を不起訴処分へ（アメリカ）

　アメリカ、FFCHS会員が、シートベルト違反の原因が、集スト被害であったことを裁判官に認めさせ、不起訴処分を勝ち取りました。集スト被害者の訴えなどの努力が法廷で報われた初の事例となりました。(2016/03/28)

参考　：　NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク第8回フォーラム　その15(2016/03/28)

2014年　FFCHS、アメリカで集団ストーカー・テクノロジー犯罪関連番組のテレビ放送を実現

　日本ではいまだに一部の被害者が断片的に取り扱われただけで、集スト・テク犯の本質的な問題を取り上げたテレビ放送は実現していませんが、アメリカではFFCHSなどの努力によって実現しています。 (2016/03/27)

2014年 1月　FFCHS、初のウェブセミナー開催（アメリカ）

FFCHSが初となるウェブセミナーを開催しました。FFCHSは、その他の活動と合わせ、それらのなかで、課題を共有し、日常的な犯罪被害の解決策を議論しています。(2016/03/27)

2014年 4月前後　ウェブサイト被害改善責任論の管理人への思考盗聴など遠隔テクノロジー被害が開始

　翌2015年4月のテク犯ネットフォーラムで、睡眠妨害被害よりも、思考盗聴被害のほうが多くなっているという調査結果が発表されています。これを裏付ける事実として、被害改善責任論管理人も、2014年4月前後に思考盗聴や痛みの送信が開始されたと告白しています。(2016/03/25)

2014年 9月22日　ＢＳバズーカで創価学会被害のレポート番組が放送（１回目）

　創価学会の集団ストーカー被害のなかでもかなりひどい部類に入る被害が衛星放送で放送されました。(2016/01/21)

BSバズーカ
　創価学会犯罪の被害レポートがテレビで放送　(2016/01/21)

2014年10月　FFCHS、８時間ライブキャストを開催（アメリカ）

FFCHSが資金集めイベントとして初の８時間ライブキャストを開催しました。(2016/03/27)

2014年10月　つんく♂喉頭がんで声帯を失う

　日本のロック歌手で音楽プロデューサーのつんくさんが喉頭ガンを摘出する手術を受け、声帯を失うという事件がありました。これには電磁波攻撃によってガンが誘発された疑いがあります。電磁波攻撃の場合、直接的な証拠は残らないため、犯人はわかりませんが、候補としては、ライバル組織への過剰なけん制行為を行っている電通（つんくさんのアイドルビジネスのライバル）などに疑いがかかっています。ガンは高齢者に多い、いわゆる老人病ですから、40代での発病は比較的年齢が若かったことや、他の芸能人の中にもガンが発病するには少し若い世代の人が見受けられますので、マスコミに多大な影響力をもつ電通が疑われる要因となっているようです。(2016/01/14)

ノドへの電磁波攻撃
　ノドにガンを誘発させた疑い　(2016/01/11)

2014年11月20日　ベルギーで集団ストーカー会議(COVERT HARASSMENT CONFERENCE 2014)開催

　COVERT HARASSMENTは直訳すると「隠れた嫌がらせ」や「秘密の圧力」といった意味で、日本語の集団ストーカーにあたります。ギャングストーキングはアメリカ英語のようで、ヨーロッパではあまり使われないのかもしれません。(2015/12/16)

　日本政府に集団ストーカー犯罪を公式に認知させるには、こうした国際会議や国連などの利用が効果的でしょう。(2015/12/24)

COVERT HARASSMENT CONFERENCE　(2015/12/28)

会議の翻訳（NPOテク犯ネット運営委員川崎さんのブログ）　(2015/12/28)

　2015年にもドイツのベルリンで開催されています。この会議で集スト問題の対応が悪い国ランキングなどを話し合い、当然、上位に食い込むであろう日本政府に反省を促したいところです。2014年にはテク犯ネットも招待されたそうです。(2015/12/28)

2014年11月　中国でスパイ防止法制定

　中国の習近平政権が海外からのスパイ活動を防止する法律を制定しました。翌2015年にはアメリカ人女性１名、日本人男性２名が、このスパイ防止法違反の容疑で拘束されることになります。日本人２名のうちひとりは、中国軍事施設を写真撮影したことから軍事スパイ容疑がかかり、もうひとりは北朝鮮人の中国国内での銃乱射事件の調査を中国国内で行ったことからスパイ容疑がかかったようです。(2015/10/01)

2014年12月 8日　ＢＳバズーカで創価学会被害のレポート番組が放送（２回目）

　創価学会の集団ストーカー被害のなかでもかなりひどい部類に入る被害が衛星放送で放送されました。こちらは2016年、現在でもネット上で映像が確認できます。(2016/01/21)

BSバズーカ
　創価学会犯罪の被害レポートがテレビで放送　(2016/01/21)


2014年　特定秘密保護法（特定秘密の保護に関する法律）施行　　自民党清和会安倍政権

　この法案の施行以降、電磁波による遠隔テクノロジー犯罪の被害が悪化しています。NPOテク犯ネットの1400人アンケートでも2015年から思考盗聴被害（考えを読まれているという被害）が被害者の訴える被害の第一位になっています。前年まで一位だった睡眠妨害を追い抜き、最も多い被害となりました。

　この原因と考えられるのが特定機密保護法の施行です。この法案では警察庁の権限が強化されており、警備警察・公安警察による電磁波監視及び電磁波攻撃の被害が悪化したとみられています。

　日本の治安維持に関わる組織の勢力関係は、警察が最も影響力が強いとみられていますので、その警察が防犯や治安維持などに隠れ非人道的な犯罪を繰り返しているとみてよいでしょう。

　警察は警察庁配下の組織ですが、この他に日本で防犯・治安維持に関わるのは法務省配下の公安調査庁（いわゆる公安）や防衛省配下の自衛隊（情報保全部など）などがあります。

　遠隔テクノロジーは軍隊のレーダーなどと同様に電磁波を利用していますので、軍事兵器に属しているとみられますので、以前は、自衛隊が電磁波犯罪の首謀者とみられていましたが、これに公安警察、場合によっては警備警察も加わっていることが予想されます。

　現在の電磁波犯罪の急激な悪化や広範囲へ広まっている原因が、この特定機密保護法に隠れた公安警察の電磁波犯罪であろうと予想されます。電磁波犯罪の悪化には追い詰められた国際金融マフィアの暗躍も予想されますが、日本国内の被害はどちらかというと警察組織の暴走のほうがより疑われます。

　日本の警察も世界の警察と同じように、証拠の捏造や罪の偽造など冤罪行為を日常的に行っていることが明らかになっていますので電磁波犯罪や集団ストーカー犯罪でなくても注意が必要となります。

　警察はあらかじめ相手を犯罪者だと決め付けてから行動する傾向が強く、また自分の過ちを認めるない傾向が強くなっています。そのため、残念ながら都合が悪い情報は隠しますし、冤罪行為に罪悪感を感じる傾向は大変弱くなっています。

　警察に対しては市民の側が注意して対処するしかありません。

　また金融マフィアの場合ですが、彼らは嫌がらせ犯罪を発覚しないように繰り返すような地味なことはせずに、殺すべき人間はすぐに殺すような傾向がありますので、陰湿な犯罪性からして日本的な犯罪である可能性が高いのではないでしょうか。 2016.7.20

特定秘密の保護に関する法律
　2016.7.20


2015年　MKウルトラ継続説

　アメリカでは今でも電磁波被害が存在し、その被害者は数千人単位で存在するそうです。彼ら被害者による調査・研究も進んでおり、彼らはMKウルトラが別の機関に移管され現在も進行中だとみているようです。

　世界各国が核兵器廃絶を訴えている現在でも、核保有国も核爆弾の数も一向に減らない現実を考えると、強力な洗脳関連技術を簡単に手放すようなことは、現実には起こらなかったのかもしれません。 2015.11.30

　2013年にハリウッドのMKウルトラ支配が暴露されていますので、アメリカでMKウルトラが継続している可能性は極めて高いとみてよいでしょう。 2016.6.19

2015年　NPOテク犯ネット、確認被害者が1500名を超える

　集スト・テク犯被害者は個人情報を公開したがらない傾向が強いですが、同団体が確認した被害者が1500名を超えました。実際の被害者数はこの数十倍の数万人単位で存在すると見込まれています。

　テク犯ネットの調査では、この時期、もっとも多かった被害は「考えが読まれる」被害、思考盗聴被害となっています。数年前、最も多かった被害は睡眠妨害でした。このことから遠隔テクノロジー犯罪の被害が拡大していることが確認できます。 2016.3.25

　テク犯ネットは2016年4月の時点で、確認被害者は1600名を超え、1400人規模のアンケートを実施しています。2016.6.19

2015年 2月 8日　集スト対策活動家、元フィンランド首席医務官キルデ医学博士が亡くなる

　集ストの世界では論文などがよく取りあげられる、著名人、キルデ博士（サイト翻訳はフィンランド語）が癌の治療中のモルヒネのショックで亡くなりました。キルデさんはモルヒネのアレルギー体質だったため、それを何者かが悪用した疑いがあり、暗殺説もまことしやかにささやかれています。キルデさんは、生前、集団ストーカー関連で初の世界会議(COVERT HARASSMENTCONFERENCE 2014)でも講演するなど精力的に活躍されていました。集スト対策活動はキルデさん亡き後も、彼女の遺志を受け継いだ世界中の活動家たちによって、問題が解決するまで続けられて行くことでしょう。(2016/03/28)

　キルデさんは自宅で亡くなっています。長年医師の職を務め、優秀な医師として評価されていたキルデさんが、自分のアレルギーの原因となるモルヒネを自分で使用した可能性は限りなく低いでしょう。(2016/03/29)

2015年 3月 9日　淡路5人殺害事件

　犯人となった40歳の男性が集団ストーカー被害を訴えていました。犯行は何者かに命令されたというような主張をしており、事件当日も音声送信で犯罪が誘発された可能性が高いとみられています。（2016/03/15）

淡路5人殺害事件 - wikipedia

Google検索「淡路5人殺害事件 集団ストーカー」

2015年 7月 9日　法務省、在日朝鮮人通名廃止に関する強制送還を開始

　在日外国人に関する在留管理制度で在日カード更新など必要な手続きを終えていない在日外国人に対して、本国への強制送還が開始されました。同制度の「外国人登録証明書の廃止・特別永住者証明書への切り替え」の在日カード更新によって法的な在日朝鮮人の通名使用が事実上廃止されることになりました。

　韓国の兵役義務を満たしていない在日韓国人にはパスポートが発給されず、在日カードの更新が行えないことから、不法滞在扱いとなり、彼らは強制送還されることになりました。現時点で、すでに数万人規模の強制送還が行われています。（2016/03/28）

引用元、参考情報
在日コリアンが強制送還？通名廃止？　ウワサを市役所で確認したら…(高英起) - 個人 - Yahoo!ニュース
[mixi]【超絶朗報】 やっぱり通名廃止になってたぁ - コピペの館 | mixiコミュニティ

2015年 9月 1日　被害改善責任論が公開される（広告）

　日本社会や世界から監視を受けていた、であろう被害者で、盗まれていた、であろう思考内容や作成文章が日本社会や国際社会へ影響を与えていた、であろう被害者が、インターネット上で全世界に対する情報公開を開始しました。世界のオピニオンリーダーとして実際に日本社会や国際社会への影響を与えていた、かどうかは、いずれ証明される日が来ないとも限りません。

　管理人個人への加害者が警察関係者である可能性が高いため、警察批判から開始されましたが、当初は監視被害の改善に重点をおき、全国被害ネットのtuyoさんのように、狭義の集団ストーカー被害とされる人的な被害部分は保留し、テクノロジー犯罪として扱われる技術部分を主な対象としていました。(2016/03/25)

2015年11月20日　集スト被害者弁護士の銃乱射事件（アメリカ）

　アメリカの元弁護士マイロンメイ（Myron May)さんが銃を乱射し、警察に射殺される事件が起こりました。メイさんはFFCHS（アメリカの集スト被害者支援団体）などへ集スト被害を訴えており、銃の乱射は行ったものの、人に危害を加える意図はなく、実際に誰も傷つけてはいませんでした。この事件は、自分の考えや存在がもみ消されないよう用意周到に計画された、集スト被害や改善をアピールするまさに決死の行動でした。（2016/03/25）

2016年 1月　ASKA集団ストーカー被害を告白

　2014年に覚せい剤取締法違反などで罪に問われていた日本の人気ポップデュオ、CHAGE and ASKAのASKAさんが集団ストーカー被害をブログなどで告白しました。警察・マスコミは精神病者扱いして事実を隠蔽しようとしていますが、ファンや集スト被害者による退院に向けた署名活動が行われました。(2016/03/15)

ASKAのブログ(2016.01.09〜13公開分/キャッシュ)
　告白の内容　(2016/03/15)

2016年 1月13日　SMAP解散騒動

SMAP解散騒動
　創価学会と関連の疑われるアイドルグループの解散騒動　(2016/01/14)

2016年 3月18日　米集団ストーカー被害者団体FFCHS解散、再結成

　アメリカの2000人を超える被害者団体だったFFCHSが解散しました。理事長のデレク・ロビンソンさんが更迭され、その後、名誉を奪われ会が継続不能となったそうです。今後は新組織が作られ運営されていく模様です。

　解散自体はたいへん残念な事件ですが、組織が解散しても、被害や被害者は残っていますので、問題解決に向けた取り組みは継続されていきます。この世界に集団ストーカー犯罪が存在し、被害者と加害者が存在し続ける限り、被害改善活動は続いていきます。

　FFCHSは被害者以外の知的層からの多くの協力者を得たり、アメリカの市や警察署などから理解と協力を得て、被害者が裁判で勝利し権利を勝ち取るなど、集団ストーカー問題の解決にこれまでの歴史上でもっとも貢献した組織だったと言えるでしょう。

　FFCHSで培われた知識や技術は今後も受け継がれていきますので、組織はなくなってもその功績は人類の歴史に永遠に語り継がれていくことでしょう。 2016.6.19

　その後、再結成されました。FFCHSの歴史はほぼとぎれることなく続いていたようです。 2016.7.9


＜　参考　＞
集団ストーカー問題を克服する　FFCHSが解散の後に再結成されました


2016年 4月11日　抗精神病薬BPSD、投与方法で死亡率が２倍になると判明

　認知症治療に使われている抗精神病薬について、初めて投与慮される高齢者の死亡率が、投与されていない人の２倍になっていることが順天堂大学の研究グループの調査で明らかになりました。

　集団ストーカー被害との関連では、抗精神病薬のBPSDが認知症で幻覚をともなう場合に投与される薬である点から、精神病工作で入院させられた被害者にも投与されていることが懸念されています。(2016/04/14)


認知症 抗精神病薬“慎重な投与が必要”　2016年04月14日 02時31分

精神医学の嘘
　精神医学は客観的な判断をしていない　(2016/04/14)

精神病工作
　精神病が存在しない可能性　(2016/03/19)


2016年 4月13日　BMI技術公開、脊髄損傷のマヒ手指をBMIで動かすことに成功（アメリカ）

　脊髄損傷で半身マヒとなった男性の手や指を、BMI分析した脳波を腕に付けた電極を使い動かすことに成功しました。英科学雑誌ネイチャーで、米パテル記念研究所とオハイオ州立大の研究チームが発表しました。

　BMIの特に機械やコンピューターで脳波を読み取る技術の情報は、この時期には公にかなり公開されていたということになります。BMI技術、思考盗聴などを信用しない人々への説得材料としても有効な根拠となるでしょう。(2016/04/14)

＜　参考　＞
脳信号解読、手や指動く＝脊髄損傷で試験成功−米研究所　2016年04月14日 02時31分

2016年 9月　扇風機おばさん、幻聴被害を告白（韓国）

　自分の顔面に工業用シリコンや食用油を注射し続けたことで、顔や首が膨れ上がってしまった扇風機おばさんと呼ばれるハン・ヘギョンさんという女性がいます。

　日本でも４年以上前からテレビで取りあげられていました。このヘギョンさんの幻聴被害を告白を含む内容が、日本のテレビで紹介されました。

　幻聴被害は長く続いていましたので、おそらく以前は幻聴被害を訴えてもテレビ局側の都合で放送できなかったのだろうと予想されます。顔面への注射の繰り返しは、テレビでは整形中毒と説明していますが、次第にバランスを崩して異様な形となる自分の顔を、さらに異様なものへと変えてしまう顔面注射を、美容目的で行っていたはずありません。

　真相は、今回放送された精神安定が目的で、注射をしたときだけ幻聴がやんだと語っています。

　今回の放送時点では、一番強く残っている幻聴の内容は、「お前に物を持つ資格はない」だったと語っています。ヘギョンさんは韓国のソウル近郊に家を持っていますので、この所有する家を手放させるための、地上げ工作に幻聴工作が利用されていたようです。

　今後、韓国で地上げブローカーなどが逮捕されるようなことになれば、風船おばさんも被害者のひとりだった、などという続報が放送される可能性もあります。 2016.9.20


2016年 9月　オウム真理教、活動を禁止される（ロシア）

　ロシアの最高裁から、オウム真理教の活動が禁止されました。プーチン大統領などロシア陣営もオウム真理教が日本や朝鮮の宗教ではなく、創価学会、天皇財閥、シオニストなどカルト工作団体である可能性が高いことを理解しているのかもしれません。 2016.9.22


2016年 10月9日　元NSA職員、カレン・スチュアート、NSAを内部告発
　元NSA（アメリカ国家安全保障局）職員で集団ストーカー被害者のカレン・スチュアートさんが、NSAを内部告発していることを告白しました。

　カレンさんは、NSAに28年間勤めて、正当な昇進がなかったことや、退職金も正当な額が支払われなかったことなどを裁判で争っています。
　集団ストーカー・テクノロジー犯罪にあたる犯行やその他の軍事技術を悪用した殺人や体罰、人権侵害行為についても暴露しています。

　情報機関による監視・攻撃の対象が、意図的な誤解によって、無関係な人々が選び出されていることなど、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の被害者であれば、真に迫る内容となっています。

　この年の11月8日はアメリカ大統領選となっていて、トランプ候補が勝利を手に入れることになります。その１ヶ月前の告発ですから、政府関連機関があわただしくなるこの時期を狙って告発したのでしょう。このあたりに、内部の都合をよく知っている人間の告発であることが伺えます。


＜　参考　＞

雨ニモ負ケズ　シュタージにも負ケズ : 世界中の人がテロリスト監視リストに入れられ集団ストーカーされうる。人権はなく、気楽に殺される！（NSA内部告発者カレン・ステュアート女史の告発より）

NSA Whistleblower Karen Stewart says Intel Community Now Full of People MoreDangerousto Freedom than ISIS | The EveryDay Concerned Citizen （原文）


2016/11/30



8. 2017年8月30日  
▲△▽▼
テクノロジー悪用組織犯罪は日本国家の中の組織内組織がやっている
現在日本を解体し分解統治しようとするするアメリカが着々と計画を推し進めています・・

ヤクザ国家の工作員は沢山日本に入り込み通名も使用し国会議員にも可也います。

既に日本政府と言うより博士さんがおっしゃるようにどこぞの国家の政府になっています。
そのどこぞの国家の偽日本人達がこの集団ストーカーテクノロジー攻撃部隊です。

是非解散総選挙して欲しいです。
純日本人を命がけで護ってくれる日本国家にしないと、この犯罪に法規制を掛けるのも難しく、今の状態では法が有っても法を護る気なんか初手から無いカルトゾンビ洗脳悪魔集団の側が日本国家に裏組織で巣食い、威張って日本人の血税を目一杯使いながらハイテク電磁波攻撃や薬品や様々な悪魔なテクを嬉々として使いながら正常な精神の人を暗殺テロしまくっています。

テク犯定例会で留守中又しても、味噌の中に毒を混入されてました。
使おうとしたらセメダイン臭がして、結局捨てました。

これは一体何の毒なのでしょうか？
被害者解毒効果のある野菜や果実を摂取し、水分も２?は取らないとですね。
トイレには頻繁に行くことになりますが、

加害者が思考誘導する時以前にも書きましたが、「とにかく」という言葉を脳に差し込んで来ます。
するとその後になんとなくこうしなければとか色々思考をしてしまうのが人間心理のようです。
この思考の芽が脳に芽生えた時さっとテクノロジーで先読みして、感情に増幅を掛けるとうだす。

高周波は超速なので不可聴音となり少しの怒りを激怒に変える
低周波は超鈍速で不可聴音となり少しの物思いを欝に変える
このようにハイテクで情動操作されて切れさせ事件を起こさせる事もその電磁波の周波数の力で出来るようです。

カルト組織は常に信者や協力者を悪魔使いし、ローテクの付き纏い嫌がらせ仄めかしとテクノロジーによる否応無い情動操作や何らかの気分にも反映する薬品も使用することで世の中の人間関係の全てに介入し和やかな人間世界が築けないような破壊活動を行っています。

人の命の尊厳という事が何だか解らないと加害者がサブリミナルで言ってます。

もう数世代に渡ってこういう暗殺テロでご飯を食べていてそれを自慢にしているような偽日本人もいるようです。

日本は軍国主義の為では無く、純日本人を護れる軍隊と警察力が必要です。

もうそこまで日本は危機に瀕しています。
奇麗事を言っていては絶滅します。

それからテクノロジーで影を増幅して脅しも掛けてきます。

被害者は見抜きましょうそして広報しましょう。
この犯罪で気が付いた全ての情報の発表をお願いします。

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9. 2017年9月13日
アメリカは犯罪をやめなさい！
日本で在日米軍が電磁波兵器を使う事をアメリカ議会は承認したんですか？
それでも同盟国ですか？

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アメリカ政府開発電磁波　米政府兵器　周波数　電磁波兵器画像写真
年表　年表詳しい説明　米政府人体実験　被害例　アメリカサイト　世界被害者団体　米政府スパイ活動　資料１　資料２　ネット　17/9/18　日米地位協定　en de

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